黄禍としての中国人


オランダで粉ミルク不足、中国人の買い占めに非難殺到 蘭メディア、「中国に帰ってほしい」 毎日中国経済 2013年01月18日

中国人が安心で安価な粉ミルクを買おうと、酪農大国のオランダでの代理購入がブームとなっている。オランダの複数のスーパーマーケットでは粉ミルクが棚に並ぶとすぐに売り切れる状況だ。地元向けの粉ミルク供給を確保するため、購入制限を行うスーパーマーケットも相次いでいる。中国・重慶晨報が伝えた。
こうしたスーパーでは1人につき粉ミルクの購入は1缶としたほか、粉ミルク売り場に近づくアジア系の客に対して購入制限について説明するスタッフを配置している。
今年に入り、粉ミルクの品薄に悩む店舗では、英語とオランダ語で購入制限について表示。オランダ語では「中国に輸出する乳児用食品の激増によってオランダ国内で品薄となっており、購入制限を余儀なくされている」との説明も加えた。
オランダメディアの一部報道では「(中国人が)われわれを石器時代の空腹に引き戻した。中国人は中国に帰ってほしい」と非難している。
(翻訳 王秋/編集翻訳 恩田有紀)


今月初めはオーストラリアで、そして今回はオランダでのミルク買い占めだが、ドイツでも中国人による買い占めが起きニュースになっており、私の住む北ドイツでも同製品の嬰児用粉ミルクが店頭から消えている。


Chinesen-Babys trinken deutsche Milch 18.01.2013 Bild.de(中国の赤子がドイツのミルクを飲む)

Von S. WINDHOFF
Frankfurt – Milchpulver-Notstand in Deutschland, wütende Mütter vor leeren Supermarkt-Regalen! „Milumil“ und „Aptamil“ vom Marktführer Milupa aus Hessen – kaum noch zu kriegen.
WEIL DIE CHINESEN UNS DAS MILCHPULVER WEGKAUFEN!
Seit dem Melamin-Skandal um verunreinigte Milch 2008 (580 Babys krank, eines tot) kaufen die Chinesen lieber deutsche Produkte – und räumen uns die Regale leer.
Milupa-Sprecher Stefan Stohl zu BILD: „Weder verkaufen wir direkt an Chinesen noch exportieren wir. Wir versuchen dies im Gegenteil zu verhindern. Deshalb kaufen die Chinesen mittlerweile in deutschen Geschäften und verschicken die Produkte nach China.“
Im Internet bejubeln chinesische Mütter das Produkt, geben Sammelbestellungen auf. So schreibt Nutzerin Pan Xiu Yao: „Mein Baby trinkt nur Milupa.“
Das Unternehmen kommt mit der Produktion kaum nach, obwohl sie allein zwischen Juni und November um fast 32 Prozent auf 540 000 Packungen anstieg!
Ein in Essen (NRW) lebender Chinese schrieb Milupa eine E-Mail, wollte dort direkt bestellen: sechs bis acht Paletten pro Woche! Das Unternehmen lehnte ab.
Milupa-Chef Ludovic Galand (48) zu BILD: „Wir produzieren ausschließlich für Babys und Kleinkinder in Deutschland. Deshalb können wir den Unmut der Eltern sehr gut verstehen und arbeiten mit Hochdruck, um diese außergewöhnliche Situation zu lösen.“


ドイツにも中国人移民や旅行者は多いが、それでも、ドイツ全土の同社製品を購入するだけの中国人嬰児はいない。営利目的で中国人が買い占めていると判断してもいい。


中国で人気のあるドイツ製粉ミルクが同社製品だったからなのだろう。同粉ミルクは他社よりも高価で栄養価も高く安全を売りにしているから、中国の毒まみれ粉ミルクに辟易している中国人にとって魅力的にみえるのだろう。
中国では2003年以降、粉ミルクに関連する事件が多発しており、昨年も発がん性物質であるアフラトキシンや水銀の検出が続出している。


中国人の自己中心的行動は今に始まったわけではないが、これによりドイツの嬰児が同社のミルクを飲めなくなっても、彼らにはどうでもよいのだろう。
中国人にしてみれば「正当に購入しているだけなのに何が悪い」だろうか。同じ東アジア人として本当に恥ずかしい。中国人は、根拠もなしに世界中で嫌われバカにされているのではない。
海外に住んでいる日本人からすれば、中国人は中国内に留まって欲しいとの感想しか思い浮かばない。一般ドイツ人は日本人と中国人が違うことは分かっているが、教養のない一部のドイツ人には分からない。今後、ドイツ国内の反中思想が反日思想に繋がる可能性もある。


当日記内関連記事:ドイツ人の日本人観アジア人観


中国人に対してVISA免除をしていない国が多いのは、訳がある。いくら経済力を付けたとしても、民度が世界の先進国に追いついていない。
そんな中国に対し、恐ろしいことに日本は沖縄と東北3県を最初に訪問する中国人に対し数次VISAを発給している。最初に沖縄か東北3県を訪問すれば、二回目以降は日本の何処へ行っても自由となる。


中国人は韓国人に次いで不法残留率が高い。韓国はVISA免除しているから当然と言えるが、他のVISA免除国を差し置いての第二位によって如何に、中国人が観光目的以外で日本にやってきているかが分かる。


日本人かどうかも分からない人が、東京は世界的都市なのに外国人が少ないだの、日本は移民に寛容ではないだのと批判するが、既に東京都は10人に1人が中国人でもある。これに、強制連行というありもしない嘘で日本に居座っているコリアンも加わるので、他先進国諸都市以上の移民都市になる。ドイツは外国人比率が高いがそれでも9%、国際都市といわれるベルリンでも12%しかない。ただし、ドイツは外見でゲルマン系のドイツ人とは違うクルドトルコ人が多いので移民が目に付く。
ドイツに長く住むと、東アジア人がそれほど居ないため、中国人、コリアン、日本人の見分けが街中でもつくようになる。その鑑識眼で東京に来ると、近年、中国人が異様に増殖していることに気付く。程度の大小はあっても、彼らの目つきは日本人と比べて何れも厳しく、態度がでかく粗暴で、服の着こなしもだらしがない。
日本も東京に限っていえば既に国際都市になっているが、同じ東アジア人である中国人やコリアンが多いために、日本人と中国人・コリアンの見分けができない欧米人や日本国内しか知らない日本人は、国際化を実感できないでいる。


国際化は良いことばかりではない。民度の低い貧しい国からの移民は犯罪に手を染めることが多い。
日本での外国人犯罪率は、中国人とコリアンで一位二位を占めている。

中国人、朝鮮・韓国人の人口比と凶悪犯罪発生率の関係を調べてみた

D

中国人や朝鮮・韓国人(以下特ア人)の人口と凶悪犯罪(殺人、強盗、放火、強姦)の関係を図にした。

横軸は各県人口に占める、特ア人(外国人登録者)の比率。

縦軸は各県の凶悪犯罪発生率(人口10万人あたりの凶悪犯罪認知件数)

特ア人の比率が高い県ほど凶悪犯罪発生率が高まる傾向がある。

この回帰直線の相関係数は0.69で有意水準1%で有意だった。

この図から、二つの変数に相関があるのはわかるが、因果関係は不明。

(しかし特ア人の犯罪率は日本人よりかなり高いことはわかっている)

相関を示した別の原因として考えられるのは、凶悪犯罪が人口密集地で発生率が高く、特ア人が人口密集地に住む傾向が強いために、たまたま相関が示された、というもの。

それで、重回帰分析で検証した。目的変数は各県における凶悪犯罪発生率で、説明変数は各県における彼らの人口比と、各県の可住地人口密度の二つ。人口比は有意水準1%で有­意だが、後人口密度は有意水準5%でも有意ではなかった。つまり凶悪犯罪発生率を変化させるのは、特ア人の人口比の方だと言える。

この直線が信頼できるものとして話を進める。

直線を後に延ばして、彼らの人口比が10%(1千万人移民)のところの凶悪犯罪発生率は、35.7で2009年の全国平均6.5の5.5倍。

Y切片(X=0、特ア人が0の状態)は2.8で、この場合は凶悪犯罪は半分以下(0.43倍)に減る。

特ア人が犯人の凶悪犯罪認知件数よりも減るのはおかしいという意見があるかもしれないが、

帰化人や不法滞在者も凶悪犯罪発生率が高く、その分布が外国人登録特ア人と類似すれば、直線の傾きが大きくなる。

●未検挙事件が3割近くあること、およびその中で特ア人が犯人の比率が高ければ、直線の傾きが大きくなる。

●特ア人が多い地域では環境が犯罪を誘発する方向に悪化するとすれば、日本人の犯罪も増加する(たとえば犯罪誘発要因と考えられるパチンコ、闇金などの分布が、朝鮮・韓国­人の分布と類似していれば、その地域の日本人の凶悪犯罪を増加させ直線の傾きを大きくする)

ということが考えられる。

この直線の傾きから精度の高い予測が可能だとは思わないが、半分程度に見積もったとしても、特ア人の人口が凶悪犯罪に及ぼす影響は大きい。

この動画で主張しているのは、彼らをすべて排斥せよ、ではなく、犯罪を犯す者を排除せよということ。

犯罪を犯す危険性が高い連中までどんどん入れたり、犯罪者を強制送還しない、ということをしなければ、このような明白な相関は出なかっただろう。

【使用データ】

総務省 人口、人口動態及び世帯数

http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/17216.html

法務省 登録外国人統計

http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001065021

警察庁 認知・検挙件数及び検挙人員

http://www.npa.go.jp/toukei/keiki/hanzai_h21/h21hanzaitoukei.htm

国土交通省 可住地面積

http://tochi.mlit.go.jp/syoyuu/H21/H21_tbindex.htm#p1-5


更に厄介なことに中国人・コリアンは世界でも一位二位の反日を国是としている国家出身者でもある。これ程、他国に憎悪を持っている国民も他に例がないので例えとしては難しいが、アルカイダという国が仮にあったとして、アメリカへの最大移民がアルカイダ出身者とでもいうべきか。


国際化は時代の必然だと思う。しかしながら、反日民度の低い外国人を主に受け入れている日本はどうかしている。門戸を広げるのであれば、欧州の一部先進国もしくは、途上国でもタイやブータンなどの一部の親日国家だけにするべきだ。
まずは、民主党負の遺産でもある中国人に対する数次VISAの中止から始めるべきか。