インターネットを便所の落書きと愚弄する浅はかさ


日頃インターネットを活用する既存のマスメディアは、その行為に相反するようにインターネットを批判する。それは、彼らの暴言からも推察できる。やれ「インターネットには匿名性があり、責任が無いから嘘ばかりかかれている」だの「情報収集力、正確さは既存のマスメディアが一番」だのと。彼らの述べるインターネットにおける問題点を端的に表すならば“匿名性”“責任の霧散化”“不特定多数の得体の知れない書き込み”“情報の不正確さ”だろうか。
既存マスメディアによる世論誘導が盛んだが、実際には極左思想家や朝鮮系帰化人や在日朝鮮人、日本の事情に疎い一部の外国人がインターネットを批判しているに過ぎない。TBSの筑紫哲也が過去に“インターネットは便所の落書きと言われている”と揶揄した事がある。本人の意思ではなく、あたかも世間一般で言われていると表現する卑怯さは健在だが、そんな彼は反日の朝鮮系帰化人だ。この事実だけでも、既存マスメディアの暴言が単なる情報操作との事が分かってくる。


まずは“匿名性”。彼らは一様に問題点として挙げるが、人間には本音と建前、立場があり、実際には匿名性はそれらを守ってくれる大きなメリットとなっている。例えば仮に、インターネットで韓国や中国を批判している人が実は、留学生の多くいる大学の教授だったらどうだろうか。韓国や中国を批判する要因はマクロ的見地からだろうが、果たして中韓の留学生達は正しく受け止めてくれるのだろうか。従軍慰安婦問題にしても南京問題にしても靖国問題にしても、一個人が真実を訴えたところで、河野洋平のような売国奴が政府を代表して謝罪している状況では、彼らを納得させるのは難しい。教壇では本音を言えなくても、インターネットならば躊躇無く訴えられる真実もある。
事、政府による言論統制・弾圧には批判の目を向けても、マスメディアや中韓による言論統制・弾圧がお咎め無しの現状も問題だろう。最も、匿名性を問題にするのであれば、在日朝鮮人通名も問題にする必要がある。


そして、“責任の霧散化”だが、これも匿名性と同じようなものだ。例えば仮に、自社が会社包みで背任行為をしていたとしよう。A新聞社の社員が堂々と実名で、社内の極左化、在日朝鮮人帰化人の横暴、中韓との裏取引を暴露したとしよう。T局社員が、雇用における在日朝鮮人優遇枠が社内にあったと暴露したとしよう。それこそ、その社員の将来は無くなる。そんな正義感に溢れた彼らも、社内では裏切り者、卑怯者との烙印を押されるだけだ。社外においても、例え企業秘密が倫理観を欠如したものでも、それを暴露するような人材を再雇用したいと思うだろうか。
最も何処の世界に、自身の実名を挙げてインターネットで自社の内情を公表する馬鹿がいるのだろうか。これにより既存マスメディアは、単に密告を恐れているだけとの事実に気付く。


“不特定多数の得体の知れない書き込み”こそ、社会の真実を反映している。本来、便所の落書きとは世間で公に訴えられない真実の叫びが書いてある事が多い。
それを批判するのであれば極端な話、中国は落書きによって革命が起こる“落書き主導国家”と卑下出来るだろう。400年もの間続いた漢王朝を滅ぼす要因を生んだ新興宗教団体・黄巾党が市中に落書きした“蒼天己死、黄天天當立,歳在甲子,天下大吉”は、いったい何だったのか。最近では、文化大革命での“毛沢東万歳”との落書きも記憶に新しい。これら事象から、既存マスメディアによるインターネット批判は、恐れの裏返しとの事が分かってくる。


“情報の不正確”に至っては、何を況や。既存のマスメディアこそ嘘の塊、アジテーションの塊ではないか。少なくとも情報の不正確においては、インターネットも既存のマスメディアも、ドングリの背比べに過ぎない。最も、上記に挙げた事例を挙げてくるとインターネットの方が充分信頼できる媒介といえる。


朝日新聞の捏造と扇動の歴史


記事で綴るテレビ朝日社史


朝日新聞カレンダー


日系かどうかも怪しい自称日系記者が、朝日新聞本社ビル内にあるニューヨークタイムズ極東支部から嘘八百アメリカに向け発信し続けているが、日頃、インターネットを見ない人々や極東アジア情勢に疎いアメリカ人を偽りの情報で洗脳する彼らの方が、インターネットよりも危険な存在なのは自明の理だ。


「慰安婦は旧日本軍に強姦された」 駐日米大使発言と米紙報道:共同通信社

 【ワシントン17日共同】太平洋戦争中の従軍慰安婦について、シーファー駐日米大使は16日、一部記者団に対し、「強制的に売春をさせられたのだと思う。つまり、旧日本軍に強姦されたということだ」と語った。ニューヨーク・タイムズ(電子版)が伝えた。大使は、2月に米下院外交委員会の公聴会で証言した元慰安婦を「信じる」と述べ、慰安婦が強制的に売春させられたのは「自明の理だ」と語った。


だが、諦めてはならない。日本国内におけるインターネットの趨勢は極左ではなく、中韓の歴史捏造支持者でもない。もう、民衆は一握りの人々の扇動に踊らされる愚鈍な家畜ではない。彼らは、強力で平和的なインターネットという武器を持って立ち上がった。変革は目の前だ。


ドイツとメランコリー・極左マスコミによるアジテーション