因果応報
さて、中朝韓と親密になると身を滅ぼすと今まで再三と述べてきたが、案の定、政界やマスコミのみならず経済界でも遂に表面化してきた。それが世界のＹＡＭＡＨＡ、厳密にはヤマハ発動機だ。ヤマハブランドは楽器部門及びバイク部門においてドイツでも1位2位を争うメーカーだ。楽器部門では殆ど全ての製品を網羅し、ドイツ製の高いだけのジャジャ馬的な楽器よりも卒の無い優秀な楽器として好評を得ている。バイク部門でも、スズキに次ぐ世界屈指のバイクメーカーとして人気を博している。そのヤマハが大チョンボをしでかした。よりによって日本侵略準備を行っている国に、技術を垂れ流していたのだ。これこそ正に、能天気お花畑思想の賜物といえる。最近、中国の悪行(日本及び他国の失敗や災難にも)に敏感なドイツのマスコミは、挙ってこの事件を報道している。日韓友好、日中友好を煽るマスコミはこうして良く言えば純朴、悪く言えば暗愚な経済人をも巻き込み、日本国を窮地に陥らせる。
日本政府はこの現実を直視して、中国及び南北朝鮮の政治的覇権思想・軍事的侵略計画を日本国民に知らしめる必要がある。そして経済界は己のみの利益が、如いては国家の危機、最終的には己自身の存亡の秋にまで及ぶことを身を持って理解すべきだ。
経済人が中国工場の皮算用をしている間に、上海観光や中国人女性に現を抜かしている間に、韓流に流されている間に、今後も日本は侵略され続ける。
この事件を鑑みるにあたって、今こそ早急な破防法の実施を切に求めたい。
2006年01月23日(月)03時00分
＜不正輸出＞無人ヘリを中国などに ヤマハ発を告発へ
「ヤマハ発動機」（静岡県磐田市）が無人ヘリコプターを中国などに不正に輸出していた疑いがあるとして、経済産業省は２３日、福岡、静岡両県警に外国為替管理法違反容疑で刑事告発する。告発を受けて、両県警は近く強制捜査に乗り出す方針。
無人ヘリは化学兵器散布に使用される恐れもあり、無許可で輸出することが禁止されている。
ヤマハ発動機のホームページによると、同社は１９８７年に世界初の産業用無人ヘリコプターを完成させた。農薬散布を中心とする「農業用ヘリ」などを製造している。(ＡＯＬ)
さてさて、靖国参拝で自民党を牽制する宗教団体と関連の深い公明党は、中朝韓の意向を得て今後どうなるのだろうか。言わずもがなだろう。
2006年01月25日(水)00時13分
＜靖国参拝＞小泉首相、公明党をけん制
小泉純一郎首相は２４日夜、首相公邸で、自民党の武部勤幹事長や公明党の神崎武法代表ら与党幹部と会食した。首相は靖国神社参拝に反対している公明党に対し「自民党内で靖国問題の是非を問うたら、是の方が多いに決まっている。公明党が参拝に反対すると、（同党の主張とは）逆効果になる」とけん制した。そのうえで、９月の自民党総裁選について「あまり靖国神社参拝を争点にしない方がいい」との考えを改めて示した。(ＡＯＬ)
触らぬ神に祟りなし、戦略慣れした米国としては至極当然の対応か・・・。しかし、特定アジアの対日統一戦線は風前の灯でもある。米国を如何に取り込むか、日本と中華帝国の正面場だ。
真実は日本にある。
中国は賄賂と人海戦術で米国を取り込もうとしている。それでも、米国は動かなかった。
追い風は日本にある。
今こそ日本は、あらゆる政治力を駆使する時であろう。
http://news.aol.co.jp/story/news.date=20060124211003&company=40&genre=02&sub=004&article=00000000a371.html
2006年01月24日(火)21時10分
歴史研究への米参加拒否 中国「北東アは特殊」
【北京２４日共同】中国外務省の孔泉報道局長は２４日、ゼーリック米国務副長官が提案した日米中３カ国による歴史共同研究について「北東アジアの歴史は特殊性がある」として事実上拒否する姿勢を示した。報道局長は、この特殊性は「中国、韓国、日本に直接関係する」と指摘、日中韓３カ国による共同歴史研究を進めることが「われわれの基本的主張だ」と述べた。
中国は昨年１１月の中韓首脳会談などを通じ、歴史問題で韓国と連携し日本に対処する姿勢を強めている。日韓の同盟国である米国が歴史問題に介入、歴史問題で北朝鮮も含めた北東アジアの「対日統一戦線」が乱されることへの懸念が米国参加拒否の背景とみられる。(ＡＯＬ)
最後になるが、私は中朝韓と国交断絶しろとは言わない。だが、中朝韓と親密になる時期は今では無い。これら国家と親密になる時期は、これら国家の政治的覇権思想・軍事的侵略計画が完全に消えうせてからでも遅くはない。中華思想による差別的主従関係は、断ち切らなければならない。それが出来るのは日本だけなのだから。
