罪深き南京大虐殺捏造

政治

今、アメリカでも中国人の圧力により南京大虐殺を歴史教科書に載せる事を義務付けられようとしている。これは日本の名誉、先祖の名誉の為にも何としても阻止せねばならない。
南京大虐殺とは一体何であったのか、定説となっているものを採り上げよう。1937年12月13日に南京が日本軍によって陥落させられた日の翌日から6週間に渡り、無抵抗な市民30万人を日本軍が虐殺した事件として伝えられている。そして当時の日本軍司令官松井石根大将は虐殺を指示したとして東京裁判によって裁かれ絞首刑にされた。
何も知らない人々はこれが既成事実と化している為、疑いのない事実だと受け止める事であろう。しかし、偽証は必ずボロが出るものなのだ。当時、南京には日本の目覚しい進軍を快く思っていなかった欧米列強のジャーナリストも多数駐在し、日夜情報収集をしていた。にもかかわらず彼らから南京大虐殺を見たと言う者は出てこない。日本が第二次世界大戦に勝った世界ならまだしも、日本は負けたのだ。口封じをされている筈も無い。そして、多くの証拠写真と言われるものについては全くの捏造である。これはインチキUFO写真と同じく調べれば誰にでも分かることであるが、調べたものが帝国主義者と罵られる世界では大変な勇気が必要であろう。これら写真の多くは時には巧妙に、時には稚拙に演出された小道具の一つに過ぎない。全てデタラメなのだ。場所が南京ではなかったり、時代が全く違っていたり、日本軍と思われているのもが中国の軍服であったり、時にはロシア兵の写真まである有様だ。この写真の捏造については証拠を上げたら限が無い。首切り写真に至っては酷い知識としか思えない。首は簡単に切れるものではない。ましてや日本軍の持っていた銃剣や日本刀では熟練でも不可能だ。それが簡単に出来る武器は青龍刀だけなのだ。天皇と軍規を尊ぶ真面目な日本軍が本当は中国軍服を着て青龍刀を振りかざしていたとの反論は意味の無いものだ。逆として、国際法を守らずに南京にて一般市民に紛れ込んで、日本軍に攻撃を仕掛けていた中国軍は存在していたが・・・。彼らに反撃したら虐殺になるのであろうか？これをもって戦争に国際法も無いと反論される行為も意味のないものだ。であれば日本軍による虐殺も戦争だから仕方が無いとなる。仮に、一枚の写真があったとする。それは、日本兵によって中国人が処刑される写真だったとしよう。それを持って大虐殺の証拠とするのであろうか？それが、重罪人だったとしたら？それが分からないにしても、一枚の写真を証拠にする行為はこの場合では意味の無い事だろう。戦争状態において、その様な出来事は何処にでもある事なのだ。では実際の日本軍の南京進駐後の所業はどの様なものであったのだろうか。無論、国際法を無視した市民に紛れての中国軍の攻撃はあった。それに対する反撃も治安維持の為に確かに日本軍は行った。しかし、それは極少数であった。これらをもって虐殺とする見方もあるが、これでは戦争やデモ鎮圧も含め世界は虐殺だらけになってしまう。そして、無法地帯化を狙う中国軍の違法な攻撃は許されざる行為でもあった。これからも分かるように、日本軍は民間人を虐殺していない。日本軍の進駐は歓喜の声を浴びながら南京市民に迎えられた(残虐な中国軍からの解放軍と、日本軍は当時の中国民衆から見られていた)。そして中国の投降兵は空腹を満たす日本軍に感謝していた。そして負傷捕虜は日本の軍医によって手厚く治療された。暗黒が来るどころか、平和が齎されたのだ。当時の朝日新聞(戦後の朝日は手の平を返すように反愛国主義になったが・・・。)もこの事実を平和甦る南京として特集していた。ではこれ以外に簡単に分かる捏造について述べよう。当時の南京の人口は多く見積もっても２０万人。これで、どうして３０万人も殺せようか。仮に３０万人居たとしても、誰も居ない死の町になっているだろう。しかし、驚くべき事に日本軍の南京進駐後、南京の人口は周辺から戦争難民が日本に救いを求める為に押し寄せ増大しているのだ。その増加数、半年で約8万人。これは、南京市政公署の役所の名簿に確かに残っている事実だ。何故、あれだけ残虐と言われている筈の日本軍が居る南京にこぞって中国人がやってきたのだろうか？そもそも、物資の不足した日本軍がこの様な意味の無い消耗だけの殺戮行為を行うのであろうか？その様な強力な殺傷力を少人数でも有する部隊であれば、中国など簡単に全土を掌握出来たであろう。対照的に、実際に大虐殺を中国国内で行った国民党軍と共産党軍は罰を逃れた。常識は常識ではない。既成事実は真実ではない。民衆の愚民化は新たな被害者を生み、新たな紛争を生むだけではないだろうか。

【ANN】
アメリカでも教科書問題です。カリフォルニア州の議会で、旧日本軍によるアジアでの戦争被害を歴史教科書に掲載する法案が、在米中国人が作る反日団体の後押しで成立目前となっています。

　22日、カリフォルニア州下院の教育委員会を通過したこの教科書法案には、「第二次大戦でのアジアの人々の被害を掲載する」とだけ書かれています。法案を提出した上院議員は「日本を狙った法案ではない」としていますが、「カリフォルニアの教科書には、1937年に南京で起きたことが書かれていない」と主張しています。一方で、この法案は、日本の常任理事国入り反対の署名活動を行った在米の中国人を中心とした団体の強い後押しを受けています。彼らの活動が中国本土に飛び火した結果、反日デモの呼び水となったともいわれています。
　今年2月に提出されたこの法案は、反対する議員がほとんどいないため、議会通過は確実で、シュワルツェネッガー知事の承認さえ受ければ、来年から発効することになります。