国民の声と昇り竜・産経新聞

Down with Goizumi



『国民の声』は、無視できない程の力を有しつつある。では、国民の声を無視し続けたらどの様な結末を辿るのか。それは多くの事象が物語っている。朝日新聞は購読者が今も急激に減っており、NHKへの受信料未払いは一向に減らない。民主党議席を減らすばかりである。国民のTV離れも加速している。だが問題は、これら集団が斜陽を続けているにも関わらず、その原因を重要視していない点にある。
何か、共通している姿勢が見えてこないだろうか。これら集団は真実の報道や歴史、現実の極東アジア情勢を全く重要視していない。そんな筈は無いと言われようが、実際に結果として表れつつあるのだから仕方がない。相変わらず、その様な国民の真意を知ってか知らずか政治家は総理の靖国神社参拝を批判し、マスコミは飽きずに韓流を持ち上げている。
インターネットの影響力を馬鹿にしているのは、日本のマスコミや政治家位だ。大多数のマスコミや一部の政治家が日本よりも愛して止まない中国や韓国内でのインターネットの力は、日本が想像出来ない位に大きい。中国での先の反日暴動は、インターネットにより召集がかかった。韓国ではネチズンが世論を動かし、マスコミは匿名の声を取り上げている。周辺諸国と比較するにあたり、日本国内でインターネットを馬鹿にしている人々の正体が見えてこないだろうか。彼らは、国民の本当の声を恐れている。だからこそ、国民の本当の声が溢れているインターネットの存在は芳しくないのだろう。
NHK朝日新聞に代表されるマスコミや、公明党そして民主党を代表する野党勢力は国民の声に耳を傾ける必要がある。国民の声とは即ち中朝韓の真実を訴える事、在日朝鮮人の特権や犯罪を公にする事ではないだろうか。しかし、これらが賄賂や反日帰化人や反日在日朝鮮人によって真実を訴えられない内情も分かる。某TV局の有名なキャスター(元の名:朴三寿)は生粋の反日帰化人でもある。彼に代表されるようにディレクター等でも反日朝鮮関係者が多い。政治家でも賄賂で動いているものや、反日帰化人が多い。
私は何も朝鮮人の方々を締め出そうとは思っていない。朝鮮人の血が混ざっていようが無かろうが、それは問題ではない。問題なのは日本国や日本人を愛しているか否か、日本の未来を憂えているか否かだけだ。しかし、彼らの多くは「差別」を創り出し本名を隠し、あたかも日本人の様な振る舞いをして日本国民の利益を阻害しようと画策している。本当の親日家であれば、その様な卑怯な真似は出来ない。キャスターであろうが、政治家であろうが堂々と本名や元の名を名乗れば良い。では何故、名乗れないのか。それは差別があるからではない。彼らの主張が、日本国民の利益を度外視した親朝鮮や親中国寄りだからだ。帰化人や在日朝鮮人が、このような主張をしても、身内贔屓に思われ全く説得力を持たないが、日本人が同じ事を言ったらどうだろうか?荒唐無稽な主張であっても、多くの日本人は意味もなく共感する事だろう。「朝鮮人だけではなく、日本人も朝鮮人の主張を支援しているのだから本当なのだろう」と。そこが狙いだ。もはや彼らは立派な工作員といえる。彼らの行っている事は、在中や在韓日本人が中国人や韓国人の振りをして「反日運動は、中華思想から来る差別だ!」と訴える事と同じだ。最も、こちらの方が真実だが、誰一人訴える者がいない。そのような小賢しい発想は、日本人には無いのだろう。


では斜陽を続ける特定アジアシンパ集団とは対照的に、今後昇り竜になると思われる唯一の集団を紹介したい。それが産経新聞だ。
根幹は朝日に対するライバル心からだろうが、最近はそれが原因で目覚めつつある。願わくば今後も工作員を恐れずに、この路線を崩さないで欲しい。それが産経新聞の利益、如いては国民の利益にもなるのだから。
NYタイムズの東京支局は朝日新聞本社ビル内に有り、日本からの反日社説の放出源となっている。

産経抄 平成17年10月20日


小泉純一郎首相の靖国参拝をとらえ、「日本軍国主義の最悪の伝統を公然と奉ずる挙に出た」と主張する新聞がある。アジアに対し、「非道な爪あとを残した日本の暴虐を鼓吹している」とくる。これは中国か北朝鮮の新聞か、と考えがちだがそうではない。

 ▼その正体が、米紙ニューヨーク・タイムズの社説「無意味な挑発」だというからあきれる。モノをいわないと認めたと思われるから一言いう。同紙の通りなら、毎年、靖国に参拝する各国の駐在武官在日米軍将兵はみんな軍国主義者なのか。

 ▼政治指導者が、国のため犠牲になった人に感謝を捧(ささ)げるのは当然のことだ。靖国参拝はそれが日本の文化であって、互いに黙する礼儀を持つべきだろう。米兵が靖国で手を合わせるのは、武人としての礼を尊ぶ心の表れである。

 ▼同紙は先の総選挙でも、「日本の民主主義は幻想」とか「マスコミはみんな自民党路線」と論評した。ならば東京支局を間貸しする朝日新聞とても抗議をしたであろうと察する。願わくば、彼らのアンチョコが中国系米人女性アイリス・チャン氏の幻惑本『ザ・レイプ・オブ・南京』でないことを祈るばかりだ。

 ▼多くの欧米紙はもっと穏当であり、中国紙が意外に抑制されているだけにその異様さが目立つのだ。しかし、一部でも珍奇な論評がある以上、在米日本大使館は反批判の矢を放ってほしい。有力紙による偽史の流布ばかりは避けたいからだ。

 ▼中韓の受け止め方は彼らの流儀だから変えられない。首相の靖国参拝を二国間の最大案件にしてしまったのは、当の中韓だからだ。他方、国内世論は、首相の靖国参拝への支持が不支持を上回った。政府は自信をもって対中韓外交を進めるべし−である。

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