国内極左に蔓延る売国心
ニューヨークタイムズの反日社説が、凄まじい捏造で塗り固められている事は有名だ。
ネットではニューヨークタイムズ東京支局長・大西哲光(ノリミツ・オオニシ)氏に原因があると盛んに喧伝されている。確かに彼が責められる原因は数多く存在する。彼は、４歳の時に家族と共にカナダに移住し、現在は日本人では無くカナダ国籍を有している。ニューヨークタイムズ東京支局は朝日新聞社ビル内(読売と韓国日報も同一ビル内)にあり、NYTと朝日新聞は提携紙の関係にある。
これらから鑑みるにあたり、反日思想の出所が朝日新聞で、そこからNYTに渡りNYTか共同通信やNYTと提携している新聞社や子会社となっている新聞社に流れているとの可能性は高い。更に彼はソウルタイムズの記事も書いている。だが、完全な黒とは言えない。この様な少ない情報だけで疑いだしたら限が無いからだ。
そもそも、大西氏は本当に日系なのか。
それとも、左翼や中韓と何らかの係わり合いがあるのか。
それともただ単に、日本の歴史書物に疎く(興味が無く)、自身で過去の歴史を調べようという気持ちが全く起こらないだけなのか。
最後の事例は中韓の人々や、多少アジアの歴史をかじった欧米人も同じか。有名どころではデーブ・スペクター氏などが代表として挙げられる。彼も南京大虐殺を信じて疑わない。こういった人々は、マスコミや教科書や政府のプロパガンダが絶対正しいと思っている。そして、極左的思想が進歩的思想と信じて疑わない。
だが、大西氏自身の証言が正しいのであれば彼は日系だ。本来、私もそうだが日本という国家は離れるほど素晴らしさを感じるものだ。第二位の経済大国は伊達ではない。仮に日本ではなくても、故国とはそういうものだろう。日本在住の朝鮮人の方々はどうだろうか。彼らは祖国を恨んでいるのだろうか？彼らの多くは朝鮮で差別され逃れてきた白丁や済州島の出身者だが、そんな彼らでも故国を愛している。同じように、ドイツにおけるトルコ人の故国を愛する気持ちもすこぶる高い。
大西氏は、いくら愛国心が欠如しているからといって、何故、好き好んで故国を侮蔑し続けているのか。彼は4歳の時に日本を離れおり、望郷の念と言うものが皆無なのかもしれない。だが、二世であろうが三世であろうが、故国を思う気持ちは、そう簡単に失うものだろうか。
今のところ、彼の原動力が何であるのかは分からないし、反日社説の真の出所が何処かも分からないが、何れにせよ朝日にしても彼にしても反日不穏分子である事は疑い様の無い事実だ。
彼らの意図は明確だ。「反日は特定アジアだけではない。世界中が日本の歴史認識が間違っていると言っている」と言いたいのだろう。しかしそれは、シンガポールで中国系シンガポール人が「日本はアジアで酷いことをした」(実際は華僑が東南アジアで酷い事をしてきたのだが)と言っている事と同じで、浅はかなアピールに過ぎない。
面白いことに、歴史捏造で反日を述べている新聞社は、国内及び中朝韓以外では全て朝日新聞と提携している新聞社ばかり。極左はこれについてどう反論するのだろうか。偶然で片付けるつもりなのだろうか。朝日が大会社で信頼できるからとでも反論するのだろうが、朝日による数々の捏造報道を振り返るにあたり、それでは答えにならない。
昨年の9月に外務省が、ニューヨークタイムズによる日本の政治に関する報道は公正さに欠けるとして、投書の形で抗議の意向を伝えたが、何とも弱いアピールだった。本気で対応したいのであれば、今後は朝日も含めた幅広い実態調査をする必要がある。
「あ然とさせる発言」麻生外相を米紙が痛烈批判 【ニューヨーク＝大塚隆一】１３日付の米紙ニューヨーク・タイムズは、靖国神社参拝や植民地統治をめぐる麻生外相の発言を痛烈に批判する社説を掲載した。
問題にしたのは、天皇陛下の靖国参拝が望ましいとした発言や台湾の教育水準の高さを日本の植民地政策と結びつけた発言。同紙は、アジアの人々の怒りをあおる「あ然とさせる発言」で、「外交感覚も歴史感覚もおかしい」と評した。
同紙は、事実関係について議論がある問題では中国、韓国側の主張に沿った記述が目立ち、この日の社説でも従軍慰安婦と南京事件について、それぞれ「韓国の若い女性の大量拉致と性的奴隷化」「中国の民間人数十万人の嗜虐（しぎゃく）的な大量殺りく」と断じた。
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麻生外相は１４日の閣議後の記者会見で、「（ニューヨーク・タイムズの社説を）読んでいないから、何とも言えない。批判は自由ですから」と語った。
（2006年2月14日13時38分 読売新聞）
批判は自由だが、捏造も自由なのか。麻生外相の次回の発言を期待したい。
反日極左や反日帰化人及び反日在日朝鮮人の方々や中韓は世界の常識を知る必要がある。日本は世界中から愛されている。悪影響を与えているとの結果が出た２カ国は言うまでも無く、中韓だ。
【ワシントン３日共同】世界に最も「良い影響」を与えている国は日本−。米メリーランド大が世界の約４万人を対象に実施した英ＢＢＣ放送との共同世論調査で、こんな結果が出た。同大が３日発表した。逆に最も悪影響を与えている国は、核問題が国際社会の反発を招いているイランで、次いで米国だった。
調査は昨年１０−１２月に米州、欧州、中東、アフリカ、アジア各地域の３３カ国で行われた。質問の対象となったのは日本、米国、中国、ロシア、フランス、英国、インド、イランの８カ国と欧州。
調査結果によると、日本が世界に「好影響」を与えているとの回答は、３３カ国中３１カ国で「悪影響」を上回り、平均すると好影響が５５％、悪影響が１８％だった。具体的に何が判断材料となったかについては触れられていない。
（共同通信） - 2月4日13時20分更新
