マスコミとGHQとコリアン
現在のマスコミはGHQによる愛国意識希薄化計画を今も受け継いでおり、当初の予想以上に成果を収めている。これは、在日コリアンの功績も大きい。本国の反日政策を見れば分かるが、日本を貶め韓国を崇め奉る報道に対して一切の躊躇は無い。
GHQによる反日コリアンに対する厚遇は、様々な禍根を残した。駅前の一等地がコリアンの所有であるのも、初期の共産党にコリアンが多かったのも、マスコミにコリアンが増えたのもGHQによる影響が大きい。
ＧＨＱの「ウォー・ギルト・プログラム」（戦争への罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画）【産経新聞 2005/08/04】
検閲指針
「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として３０項目からなる検閲指針が纏められ、連合国批判、東京裁判批判につながる一切の言論は封じ込められた。
１．ＳＣＡＰ−連合国最高司令官（司令部）に対する批判
２．極東軍事裁判批判
３．ＳＣＡＰが憲法を起草したことに対する批判
４．検閲制度への言及
５．合衆国に対する批判
６．ロシアに対する批判
７．英国に対する批判
８．朝鮮人に対する批判
９．中国に対する批判
１０．他の連合国に対する批判
１１．連合国一般に対する批判
１２．満州における日本人取り扱いについての批判
１３．連合国の戦前の政策に対する批判
１４．第三次世界大戦への言及
１５．ソ連対西側諸国の「冷戦」に関する言及
１６．戦争擁護の宣伝
１７．神国日本の宣伝
１８．軍国主義の宣伝
１９．ナショナリズムの宣伝
２０．大東亜共栄圏の宣伝
２１．その他の宣伝
２２．戦争犯罪人の正当化および擁護
２３．占領軍兵士と日本女性との交渉
２４．闇市の状況
２５．占領軍軍隊に対する批判
２６．飢餓の誇張
２７．暴力と不穏の行動の扇動
２８．虚偽の報道
２９．ＳＣＡＰまたは地方軍政部に対する不適切な言及
３０．解禁されていない報道の公表
日本マクドナルドの店頭行列がやらせだったと報道されたが、たかだか一回のやらせで過剰な反応を示すマスコミは、韓流のやらせを知っている人々からすれば滑稽に見える。対照的に韓流における韓国芸能人のファン出迎え動員に対しては背景を調べもせず、動員数も各社適当な人数を提示する有様だった。
最近のマスコミによるダブルスタンダードは、これだけではない。
食の安全性に世界一煩い日本人に対し韓国の使いまわし食品を伝えず、韓国旅行を煽るマスコミ。日本企業の食における不祥事は過剰なまでに叩くが、韓国に行く日本人などマスコミにはどうでも良い存在なのだろうか。
韓国では、日本統治時代の影響で小皿に多くの料理を載せるのがおもてなしの心とされているが、日本精神の真髄までは理解できないようだ。韓国料理の使いまわし率は実に80％。日本のマスコミや消費者の反応は、少し厳しすぎるのではないだろうか。
韓国で「おかずの使いまわし」禁止に向かうも… アメーバニュース 12月30日 09時46分
毒入りギョウザや産地偽装など、日本では食に対する不安が大きなキーワードとなった一年だったが、おとなりの韓国では今、国を挙げて「おかずの使い回し禁止」が叫ばれている。
元々韓国では、食べきれないほど数多くのパンチャン（おかず）を食卓に並べるのがもてなしの基本で、「机の脚が折れるほど」という慣用句さえある。大根、白菜、きゅうりなどのキムチの他、エゴマ、ナムル、じゃがいも、豆もやし、ほうれんそう、チャンジャ、水キムチ、タマゴ焼き、干しエビ、魚の酢漬けetc...、日本でいうところの「突き出し」の皿が食卓を埋め尽くし、しかもそれらは全て無料で供される。
しかし、全部食べ切ってもおかわりが出てくるだけなので、好きなだけ食べるのが正解で、当然食べ残しが生じる。そして、多量に出るその食べ残しを使い回しすることが韓国国内の飲食店で常態化していたのだが、最近になって地元メディアが問題視したことから論争が勃発。ついに韓国政府は食品衛生法の改正に乗り出し、使い回しが1回発覚した場合には営業停止1ヶ月、2回目は3ヶ月、3回目で店舗閉鎖とすることを発表した。
地元韓国のテレビ局の調べでは80％の飲食店が使い回しをしていたという調査結果が出たが、今回の政府の決定に対し地元飲食業界は「厳しすぎる」と反発しているという。
“パンチャン”使いまわしNO！ソウルでキャンペーン［社会］ 韓国 2008年12月17日（水曜日）NNA ASIA
首を切られた元派遣社員の犯罪行為は大々的に報道し、当の容疑者ではなく、あたかも首を切った会社が悪いように印象操作をしながら、VISA無し渡航で大不況の韓国からやってくる人物の犯罪に対しては見て見ぬ振り。
新年早々、女性を人質に旅館に立て篭もった韓国人の凶悪犯罪を何人の日本人が知っているのだろうか。
(ネットの片隅でも報道したのだから問題ないとの言い訳は通用しない。ネット環境の整っていない情報貧者に伝わらなければ何の意味も無い)
立てこもり：女性人質２時間半 男を逮捕 三重の旅館 毎日新聞 2009年1月2日
老舗旅館の厨房付近にはブルーシートが張られていた＝三重県四日市市元町で、２００９年１月２日午後０時５５分ごろ、清藤天撮影 ２日午前９時５分ごろ、三重県四日市市元町、料理旅館「寿美家（すみや）」従業員から「男が女性に刃物を突きつけている」と１１０番通報があった。県警四日市南署員が駆けつけると、厨房（ちゅうぼう）で愛知県刈谷市西境町、無職、金和重容疑者（５７）＝韓国籍＝が、四日市市のアルバイト従業員の女性（４６）を床にあおむけに寝かせ、腹に刺し身包丁（刃渡り約４０センチ）を突きつけていた。約２時間半、女性を人質に厨房に立てこもったが、同署員の説得に応じて刃物を手放し、午前１１時４０分ごろ逮捕監禁容疑で現行犯逮捕された。
(以下略)
今月5日、イギリスの有名高級陶磁器メーカー・ウェッジウッド社が破産した。イギリスは同社だけではなく、デパートに代表されるサービス産業でも倒産が相次いでいる。
日本も厳しい情況であるが、それでも諸外国より数倍マシである。日本の貯蓄率は世界一位で、数万円もする福袋が飛ぶように売れている。正月休みにアジアに旅たつ日本人の何と多いことか。
年越し派遣村にしても、これ程まで政府が厚遇する国も珍しい。それでも国民は現政府に不平不満を言い、日本は最悪だと嘯く。
現状に不満があるのであれば、消費税や所得税の値上げにも国民は文句を言えないはずだ。消費税に値するドイツの付加価値税は19％、所得税に代表される税金が給料に占める割合は4割超。それでも、ドイツ国民は耐え忍んでいる。
日本マクドナルドやトヨタの株価の動きを見ても分かるが、日本はマスコミの影響で株価や国民の消費行動が変化する。長期的視野を持てない国民や真実が見えない国民は、まだまだ多い。
景気対策をするのであれば、マスコミ対策が一番効果がありそうだが、政治家にも反日帰化人や、その利権に群がる売国奴が存在する現状では無理なのかもしれない。
今年は変革の年。終戦直後に生まれた負の遺産をどう清算するかによって、日本の方向性も変わってきそうだ。
