カジノによる日本再生
前回、暴力団について語ったが、暴力団と朝鮮人の関係を印象付けるタイムリーな事件があったので取り上げてみたい。
前もって言いたいが、特定の民族を中傷及び差別するものではなく、暴力団には朝鮮人しか居ないと伝えたい訳でもない。日本人の海賊と言われていた倭寇が、中国人や朝鮮人で大勢を占めていた事実を伝える行為と同様といえる。
暴力団組長、路上で刺殺＝2人組逃走−佐賀県警 3月28日19時18分配信 時事通信
28日午後1時ごろ、佐賀県伊万里市立花町の住民から「『夫が刺された』と女性が言っている」などという110番があった。県警伊万里署員が駆け付けたところ、路上で男性が倒れていた。男性は近くに住む指定暴力団九州誠道会前田組の前田賀壽久組長（60）で、病院に搬送されたが約1時間半後に死亡が確認された。現場から目出し帽をかぶった2人組が走って逃げており、同署は殺人事件として捜査している。
歴代会長
* 初代：村神長二郎（本名・朴植晩）
* 二代目：浪川政浩（本名・朴政浩、四代目村上一家総長）
暴力団における朝鮮人の比率は非常に高い。倭寇の構成における中国人及び朝鮮人の比率もかなり高かったが、日本人は存在しなかったと歪曲する訳ではない。現代の中国や韓国のように倭寇=日本人海賊と断言する歴史修正の方が問題なのは自明の理だ。
倭寇が中国人及び朝鮮人で大勢を占めていたとの事実は日本の辞典にも載っているが、それでは証拠にならない。歴史教科書を鵜呑みにするのが危険なように、辞書や辞典にも嘘が多い*1。
“世宗実録”では倭寇の中で日本人は１割から２割程度に過ぎず、残りは日本人を騙っている朝鮮人や中国人だったと記されている。
対倭寇政策と同様に、相手を日本人と思って対応する場合と中国人や朝鮮人と思って対応する場合では作戦が異なる。これは差別でもなんでもなく、国籍及び文化的差異の為に過ぎない。
朝鮮系は北朝鮮や韓国関係の利権を得やすい。代表的な利権として朝鮮系パチンコ店や北朝鮮からの覚せい剤があげられる。これら利権は同族のよしみから部外者である日本人系暴力団が奪うことは難しい。
覚せい剤は百害あって一利無しの闇産業に過ぎないが、パチンコ産業は今や３０兆円産業ともいわれ日本経済を支えている。対北朝鮮政策及び対暴力団政策の一環としてパチンコ産業の規制が現在進んでいるが、代わりになりうるカジノ公営化は必須といえる。
ドイツにはパチンコ屋は無いが、私営の小さなＳＰＩＥＬＯＴＨＥＫが商店街に数多く有り、スロットゲームが盛んだ。
既に日本のスロットマシーンは世界の最先端を走っており、カジノ産業に移れば製造会社が潰れることもない。製造会社にしてもパチンコ台という海外競争力の低い製品を作るよりもスロットマシーンを発展させたほうが利益は上がる。
しかしながらパチンコ台メーカーには朝鮮系が多いので、スロットルマシーンにおいて新規参入を促す方針は必須と思われる。
カジノ産業の公営化は国の借金を減らし、更には暴力団や反日的な在日朝鮮人組織に流れる金も減らす。日本は世界一、健全で借金の無い国家となる。
