男女平等とは何ぞや
世界経済フォーラムが2010年の世界134カ国、男女格差ランキングを発表した。
上位はお決まりの北欧勢、アジアではフィリピンが9位。日本は94位と、中国の61位やベトナムの72位よりも低い。
以前は上位１０位を欧米各国が独占していたが、最近は欧米至上主義との批判をかわすためか、嘗てアパルトヘイトで世界から総スカンを受けた南アフリカと、その南アフリカに囲まれている小国レソト、更にはフィリピンが15位以内に入っている。そして、何れも治安の悪さは日本の比ではない。贔屓目に見ても、いくら男女平等とはいえ、あえてこれら国家に生まれたいと思う人は少ないように思える。
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2010年順位
１位アイスランド
2位ノルウェー
3位フィンランド
4位スウェーデン
5位ニュージーランド
6位はアイルランド
7位デンマーク
8位レソト王国
9位フィリピン
10位スイス
男女平等社会を自慢している欧米だが、男尊女卑の面影は今も残る。イギリスが特に顕著だが、レディーファーストは女性優先だからではない。女性を先に建物へ入らせたり、外に出させたりするのは、万が一、敵が待ち伏せをした場合に備えて女性を盾代わりにしていたのが常習化したもの。日本は女性が男性よりも三歩下がって歩く社会だったが、男性が盾となっていた。
イギリスでは女性の四人に一人が夫からの家庭内暴力を受けているというから、英国紳士が聞いて呆れる。
英語の“MAN”は男との意味だが、人間との意味もある。“WOMAN”の語源は“WIF（女の）”“MAN（人間）”となり、かつて女性が正式な人として扱われなかった事が分かる。英語では女性を既婚者“MRS”か未婚者“MS”で分けているが、男性は分けられない（ドイツも嘗ては女性を既婚・未婚で分けていた）。それでもイギリスは１５位にランクされている。
給料の男女格差は、ドイツでも有る。
今回のランキングは、欧米的主観に基づいた独断と偏見に過ぎない。経済における進出度合い、教育水準、政治参画、健康面で算出しているようだが、この程度の調査で男女平等の実態が分かるとは思えない。
8位のレソトに関しては、男性よりも女性の教育水準が高い（初等教育レベルでの話だが）のが要因と思われる。女性の識字率は90％を超えるが、男性は70％しかいない。男性が幼少期から労働力として酷使されている為だが結果、低いレベルでも男女格差が無くなる。
フィリピンは9位だが、家柄による格差がある場合は男女格差が縮まる。フィリピンはスモーキーマウンテンや高級住宅地の武装警備員からも分かるが、凄まじい格差社会でもある。学歴や実力ある男性が出世できず、家柄だけが良く金持ちなだけのお嬢様が出世することも有り得る。
12位の南アフリカの場合は、男女平等よりも人種間の平等具合を調べる方が先なのではないだろうか。
中国は61位と日本よりも上位になっている。女性の報道官が世界に向けて常に反日発言を繰り返しているから、インパクトも大きいのだろう。文化大革命で優秀な男性が全て殺された為か分からないが、男女平等よりも人権を最初に改善しなければならないのは言うまでもない。
同ランキングは単純に男女格差で算出している為か、言い方は悪いが男性の教育水準や労働意欲が低い場合や、家柄や人種による格差の方が激しい場合は男女格差は縮まる。
日本が同ランキングだけながら高レベルにランクアップするには政治参画が重要となるが、日教組が国を愛し守る事を教えていない現状では、女性の政界進出率が欧米諸国に追いつくことはない。愛顧育心が無ければ、政治家になって国を良くしようという気持ちも生まれない。女性は男性よりも情緒的だが正義感が強く口も達者だから、男女に平等に参政権がある日本で愛国心教育が他国と同じように浸透したら、女性の国会議員も確実に増える。
国家を意識しない生粋の日本人女性を尻目に、朝鮮学校で過激な愛国・民族教育を受けた後に帰化し、日本の国会議員となって日本ではなく朝鮮の為に働く女性も多い。朝鮮系だけではないが、帰化して国会議員になった女性議員はかなりの人数にのぼる。
職場にも目を向けてみたい。日本は、男尊女卑社会だから企業における女性の地位向上が遅れているわけではなく、劣悪な仕事環境が原因と思われる。
日本の女性は裕福であり活動的でもある。キャリアウーマンを目指す女性でも、同年代の女友達と旅行したくても長期休暇が取れないような会社に長く勤めたいとは思わない。かといって、日本の男性のように会社だけの人生は嫌だと思っている。
経済における女性の進出度合い、即ち会社における女性の地位を向上するには有給休暇と育児休暇の徹底化しかない。有給休暇や育児休暇を消化していない社員が居る企業への罰金と、消化させている企業に対する報奨金が効果があるように思える。民主党のばら撒き子ども手当よりも、即効性がある。
子ども手当：２０００〜３０００円増額…来年度支給で検討 2010年10月16日
（抜粋）
民主党の調査会の試算によると、扶養控除の廃止により、年収８００万円以下で子どもが３歳未満の世帯では負担増となる。６０００円増やせば負担増の世帯はなくなるが、新たに１兆２０００億円の財源が必要で、実現は困難との見方が多い。
アホかとしか言いようがない。
日本のランキング94位に女尊男卑の社会風潮が加味されているとは思えないが、社会における特典や自由度に関しては日本の女性は世界一恵まれている。
例えば映画館やレストランには、レディース割引やレディースデーが有るが、ドイツでは見たことがない。最近はインドでも女性専用列車が出来たようだが、日本は世界に先駆けて女性専用列車を設けた。
人生設計も、日本の女性は幅広い。
一生独身でキャリアウーマンを貫くのも良い。アルバイトをしながら芸術家を気取る事もできる。結婚して専業主婦となり平凡な幸せを掴むのも良い。家柄や学歴が無くても、外見を磨いて玉の輿に乗ったり水商売で独立を目指すことも出来る。実家に引きこもって、家事手伝いや両親の介護に専念するのも良い。
日本の男性はどうだろう。仕事をせずに実家に篭ればニート呼ばわりされ、パートやアルバイトをしていたとしても、正社員でないだけで、結婚対象から外される。
例えば、いくら外見を磨いた男性でも、ニートで低学歴であれば、よほどのことが無い限り結婚できないが、女性は違う。女性は例え外見がイマイチでもニートで低学歴であったとしても、家庭的で性格が良ければ結婚できる。
女性なら、仕事を辞めて一年間程世界各地を旅行しても後の就職に影響が出ることは少ないが、男性だと白い目で見られることがある。男女が同じ事をしても、女性に対しては自立心と向上心があると見られ、男性に対しては個人主義で世間知らずと見られることがある。
以上からも分かるが、男性の選択肢は限りなく少ない。女性解放を謳う声は大きいが、ならば男性こそ既存の枠から開放させられるべきだろう。世間が男性に求めるものは「真面目に働き家庭を持ち、安定した稼ぎがなければならない」に尽き、そこから外れた男性は、落伍者との烙印を押されてしまう。
もし、男性への烙印を無くせないのであれば、女性は従順に家庭に戻るべきだとの結論も見いだせる。
最近の日本では“肉食系女子”が流行っているようだが、果たしてそれは理想的社会なのだろうか。
そもそも、男性と女性は体の構造が違う。行き過ぎた男女平等は男性の良い部分や女性の良い部分さえ失わせ、とどのつまり男卑女卑になってしまうように思える。女性の過剰な男性社会への進出、男性の女性社会への進出は、男女の争いを生ませ社会矛盾を増やすだけだ。男は子を産めない。女は子を孕んだら活動的に生きられない。持って生まれた男性としての特権、女性としての特権は大切にすべきではないだろうか。
昨今は男女平等の矛盾の多さから、母性保護の声も大きくなっているが、ならば「亭主元気で留守が良い」だの「加齢臭」だの「オヤジ狩り」だのと卑下されている日本の父親の保護、即ち父性保護も必要なように思える。
神か、見えざる叡智が創り上げた男と女。人間が勝手に男女のレゾンデートルを改悪して良いものだろうか。
アメリカでは「Cougar」と呼ばれる肉食系熟女による草食系青年狩りが注目を浴びている
