テレビ・新聞は真実もあるが、嘘も多い
◆既存マスメディアの信頼度
日本ほど、既存マスメディアの影響が強い国はない。
既存マスメディアへの疑念を来独するまで抱かなかったが、ドイツと比較すると日本の異様さが際立ってくる。
電通総研のメディア信頼度調査によると、72,5％もの日本人が新聞・雑誌を信頼しているとのこと。対照的に、ドイツは28,6％しかない。
以下は極端な調査結果だが、差し引いて見ても日本人のお人好し加減が分かる。
ネット利用者でも新聞・テレビニュースへの信頼度は9割近くに:Garbagenews.com2010年03月14日
ネット環境の整っていない途上国ならまだしも、先進国の住民である日本人が既存マスメディアを異常なまでに信用しているのは、既存マスメディアによる「ネットには真実もあるが、嘘も多い」との刷り込みの影響が強い。相対的に、既存マスメディアは自らの信用度を高めている。
◆見かけ上のブームと弊害
影響力の強い媒体が、信用度を高めた場合はどうなるか。結果、日本は他国と比べ、見かけ上のブームが多くなる。
ドイツは既存マスメディアに対する信用度が日本よりも低いので、ブームは起きない。ラジオ番組を聞いても分かるが、日本ではリクエストされない数年前の歌謡曲が頻繁に流れている。
既存マスメディアによる過剰な煽りを受けないドイツ人は、心穏やかにゆっくりとした日々を過ごしている。
最近では、K-POPという実態の無いブームをゴリ押ししている。昨年は“食べるラー油”を盛んに取り上げ、店頭では品切れ状態が続いていたようだが、今では見る影もない。メタボ、加齢臭、スイーツ、セレブと、既存マスメディアが生みだした言葉は多い。
ブームだけならまだマシで、弊害も多い。
フジテレビ系列の番組『発掘!あるある大事典』 は、納豆ダイエットの捏造実験で番組中止に追いやられたが、当時は同番組の影響で納豆が全国各地で売り切れた。
不二家は、TBSによる捏造報道で甚大な損害を受けた（以下リンク参照）。
◆番組の低俗・反日化
芸能界は飽和状態なようで、日本のテレビは娯楽番組ばかり。娯楽番組は嫌いではないが、報道やドキュメンタリー番組にもお笑い芸人を多用するのは、どうかと思う。芸能人の的外れな感想を好んで聞きたい人が、どれだけ存在するか。
もっとも、馬鹿キャラとしての存在なら許せるかもしれないが、司会やキャスターとなると話が違ってくる。
政治関連の番組で、お笑いコンビ・爆笑問題の田中が起用されることも多い。彼も、多くの国民と同様に民主党を批判するようになってきたが、一昨年の総選挙では民主党に対し異常なまでの賛美を送っていた。
確かに、国民目線で政治を語れば共感や支持を多く得られるが、それでは衆愚政治になってしまう。井戸端会議ならまだしも、国民に影響力のある番組上で国民と同じように民主党や中国、アメリカなどの詐欺師に洗脳された発言ばかりしていては、国は傾くばかりだ。みのもんたも同様に、政治や経済に対する見識が浅いにも関わらず、影響力が強い。
ドキュメンタリーや報道の低俗化は、無知な芸能人司会者だけが悪いわけではない。
画面上の小窓（PinP）の多用も問題に思える。小窓に映る芸能人の呆けた顔が映ると、どんなに真面目な番組でも低俗な内容に豹変する。横並びが好きな日本人故に、他人の顔色が極度に気になるのか、芸能人が画面に出ないと真面目な番組も見れない程に質が落ちたのか分からないが、ドイツの番組では小窓を殆ど見ない。
NHKの番組でも小窓が増えたが、たまに小窓のない番組があったとしても、どれも「日本の将来は危ない」だの「日本経済は衰退する」だの「過去の日本はアジアに酷いことをした」だのと反日自虐、捏造が多すぎる。
低俗番組と反日自虐番組ばかりの既存マスメディアは、日本国を破壊する工作部隊と言われても仕方がない。日本周辺の反日国家や反日民族と同様に、その片棒を担いでいる罪は重い。
ドイツでも確かに、自虐的な番組があるが、それはナチスだけに向けられたものが多く、ドイツ国民はナチスの被害者だったとの解釈であり、真の意味での自虐は皆無といえる。
自国を卑下する日本の既存マスメディアだが、韓国や中国に対しては異なる対応をする。前回も取り上げたが、韓国や中国が関係すると途端に偏向、捏造、誇大、縮小報道に走る。
中国に対しては昨年の尖閣事件以降、流石に論調を替えたようだが、韓国に対しては相変わらず、良い部分は過大報道し、悪い部分は縮小報道もしくは報道しない自由を貫いている。今回の目黒夫婦殺傷事件も例にもれず、縮小報道に向かっている。
【目黒夫婦殺傷】娘の入院費捻出で犯行か 韓国への渡航を計画 - 2011.2.13 MSN産経ニュース
反日自虐の一環としてなのか、最近の既存マスメディアはTPPを盛んに推奨している。「平成の開国」や「日本は孤立すべきではない」などと言われているが、実際には「平成の和親条約、修好通商条約」等の不平等条約に他ならない。TPPの問題点については、以下の中野剛志先生の動画が分かりやすい。
TPPは日本の農業だけではなく、日本の産業自体を壊滅に追いやる可能性がある。
TPP推奨は、一連の民主党支持やトヨタバッシングに通じる。いい加減に学習して欲しいところだが、全ての日本国民が気づいてからでは、手遅れになる。
TPP推奨と同様に、バブル崩壊が近く粉飾経済に過ぎない中国を賛美し、投資を煽るだけの報道も、日本に悪い結果しか与えない。
「大林組など大手ゼネコン、中国になびかず」2011/02/09 産経新聞
本来であれば、こういった報道も公平に流し、中国投資を危険視すべきだが、既存マスメディアでは産経新聞くらいしか報道していない。
アメリカによる一昨年のトヨタバッシングは、凄まじかった。当時の総理・鳩山や、日本の既存マスメディアまでもが、アメリカの言い分を鵜呑みにし、トヨタバッシングに明け暮れていた。
そのアメリカが今回、自国の非を認めた。トヨタをアメリカ販売台数トップから引きずり落とし、GMの再建が完了してからの暴露は許せるものではないが、それ以上に許せないのは、アメリカの嘘に疑問も持たずに加担した当時の総理・鳩山や日本の既存マスメディアに他ならない。本来であれば、アメリカによる過剰なトヨタバッシングを疑問視し、真相を追求するべきだった。既存マスメディアの一方的なトヨタバッシング報道の陰で、ネット上では多くの真実が飛び交っていた。
トヨタ 電子制御システムに欠陥なし 米運輸省が最終報告 毎日新聞 2011年2月9日
【ワシントン斉藤信宏】トヨタ自動車の大規模リコール（回収・無償修理）につながった急加速問題について米運輸省は８日、「電子制御システムの欠陥 は発見できなかった」とする最終報告をまとめた。電子制御システムと急加速との関連を否定してきたトヨタの主張をほぼ全面的に認めた形で、１年以上に及ん だ一連の大規模リコール問題は、収束に向け大きな節目を迎えた。
「意図しない急加速」で事故を起こしたとされるケースについて、米道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）と米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が昨年春から調べていた。
報告書は、一連の急加速の原因を「アクセルペダルとフロアマットの機械的な不具合」と断定。さらに、車載のコンピューターの電子回路や２８万行以上のプログラムなどを調べた結果、「電子制御の問題は見つからなかった」とした。
８日午後、米運輸省で記者会見したラフード運輸長官は「入念な、徹底した調査を実施した結果、トヨタ車の問題は機械的なもので、電気系統の問題で はなかったことが明らかになった」と説明。「娘もトヨタ車を買った」「安全に運転できる」などと、トヨタ車にお墨付きを与えてみせた。また、１０カ月に及 んだ長期調査に関して「トヨタは責任ある態度で協力的だった」と強調した。
ラフード長官は昨年２月、「修理が完了するまでトヨタ車には乗らないほうがいい」と発言するなど、トヨタに対して終始厳しい姿勢を取り続けていた。
◇「一段と信頼高まる」
トヨタは８日、「電子制御システムについての（問題がなかったとする）調査結果を歓迎する」とのコメントを発表した。さらに「米国最高の科学者に よる綿密な分析で、トヨタ車の安全性に対する信頼が一段と高まるだろう」と強調。「トヨタ車の電子制御システムへの根拠のない臆測がなくなることを期待す る」とした。
全方位“土下座”外交の総理・菅は問題外ながら、親米の識者はTPP推奨、親中の識者は中国賛美と意見が二極化している。国益そっちのけの単純な米中二元論の世界地図にはアメリカと中国と日本しかないが、現実の世界には１９３もの国がある。
日本は米中に依存しすぎるので、トヨタバッシングでも尖閣諸島事件でもマトモな対応ができない。国益を考えるのであれば、既存マスメディアは米中以外の国への投資や日本独自の防衛を訴えるべきだが、低俗・反日では期待するほうが無駄か。
◆既存マスメディアによる悪影響
巷では「ネットは真実もあるが嘘も多い」と言われているが、既存マスメディアも同様といえる。しかしながら、ネットの噂で会社が潰れたとの話も聞かないし、商品が売れ過ぎて店頭から消えたとの話も聞かない。鳩山を「ルーピー」と皮肉ったり、朝日新聞の捏造報道に対し「アサヒる」との言葉を生んだりしたが、実社会では殆ど耳にしない。対照的に、前述したように既存マスメディアは多くの流行語を生みだした。
ネットによる影響力としては精精、書籍「嫌韓流」が売れ、都市伝説が生まれる程度だろうか。
昨今では、尖閣諸島事件ビデオの流出や、ウィキリークスなどの暴露系で既存マスメディアの脅威となりつつあるが、まだまだ弱い。
既存マスメディアによる影響が良い結果を生めばよいが、過去を振り返ってみても悪い結果しか生みだしていない。
ネット上の嘘よりも、甚大な被害を与える既存メディアの嘘。ネット上の名もない人々の言葉よりも、テレビ上の言葉は、悪影響を考えると放置できるレベルではない。
多くの国民が、ネットよりも既存マスメディアを問題視するようになれば、日本は必ず良くなる。
当日記内関連記事：押し売り訪問販売にすぎない既存マスメディア
